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気候変動への取り組み

TCFDの提言に沿った取り組み

当社は、TCFDの提言に沿って、気候変動に対する「ガバナンス」、「戦略」、「リスク管理」、「指標と目標」について情報公開しています。
内容は、「TCFDの提言に沿った取り組み概要」をご覧ください。

気候変動対策に価値ある製品・サービス

当社の環境経営における気候変動対策では、これまでの『ICTの活用によるお客さま・社会からのCO2排出量の削減』に加えて、『気候変動によるさまざまな影響への備え』へと拡大し、「緩和」と「適応」の両面から気候変動対策において価値あるソリューション・サービスを提供することに取り組んでいます。

気候変動への対応、環境貢献が高い環境配慮基準を満たした製品やサービスは、NECの定める自己宣言型環境ラベル(エコシンボルスター)に認定されています。

「緩和」への対応

当社が提供するICTソリューションの導入により、お客さまの業務効率化だけでなく、人および物の移動や保管に関するコスト削減、ペーパーレス等にも貢献できます。導入前と比較して、トータルでCO2排出量の削減が期待できます。

以下の会議に適した機能を追求したペーパーレス会議システムです。
 ・トップ層向け(役員会議、支店長会議、審査会)
 ・集合型 ・資料報告型 ・事務局主導 ・他拠点型 など
ペーパーレスに伴う紙使用・印刷不要による事前準備作業の工数削減、会議準備の削減や議事コントロールによる運用工数削減に期待ができる。
また、会議において議論の活性化が促進され、議論の質の向上と意思決定のスピードアップが大きくなるほど、開催する会議の回数または時間の削減にも繋げることが可能となります。

「適応」への対応

当社が提供するICTソリューションは、気候変動による「災害」「水資源不足」「食料不足」「健康被害」などのさまざまな影響への「適応」にも貢献できると考えています。

GIS(Geographic Information System)とは、「地図」上に「ヒト」や「モノ」など様々な情報を可視化し、「情報」とそれが指し示す「位置や形状」を一体で管理するシステムです。洪水や豪雨による災害時には、ハザードマップ、事業所/社員情報、要援護者情報等の各種データから、避難ルートの策定や危険地域の想定/把握、災害情報管理・安否確認等を行うことにより、地理的状況を考慮した安全かつ円滑な避難と二次災害への被害を低減することが可能となります。