メンタルヘルスとは？
意味や企業の対策事例を解説

UPDATE : 2023.02.03

労働者のストレスや過労、精神疾患が国際的に問題視されている昨今、企業による効果的なメンタルヘルスケアの実践が重要視されています。メンタルヘルスケアが不十分な状況は、業務進行や人材定着に悪影響となり、企業経営にダメージを与える恐れがあります。

そこで本記事では、メンタルヘルスの意味やメンタルヘルスケアの進め方、メンタルヘルス対策の企業事例などについてわかりやすく解説します。

メンタルヘルスとは

メンタルヘルス（Mental Health）とは、文字通り「精神面（心）の健康」を示す言葉です。厚生労働省は、メンタルヘルスの構成要素として「情緒的健康」「知的健康」「社会的健康」「人間的健康」の４つを挙げ、これらが “生活の質”に影響するとして対策の重要性を説いています。

情緒的健康	自分の感情に気づいて表現できること
知的健康	状況に応じて適切に考え、現実的な問題解決ができること
社会的健康	他人や社会と建設的でよい関係を築けること
人間的健康	人生の目的や意義を見出し、主体的に人生を選択すること

なお、WHO（世界保健機関）は以下のようにメンタルヘルスを定義。メンタルヘルスは、個人や社会経済の発展に不可欠であるとして世界的に認識されています。

• Mental health is a state of mental well-being that enables people to cope with the stresses of life, realize their abilities, learn well and work well, and contribute to their community.
  （訳：メンタルヘルスとは、日常のストレスに対処し、自分の能力を認識し、よく学び、よく働き、地域社会に貢献できるような心の健康状態）
• 引用元：WHO「Mental health: strengthening our response」

メンタルヘルスの対策が求められる理由

かつて日本では、医療法に基づく医療計画で明示すべき疾病として、がん・脳卒中・心血管疾患・糖尿病が定められていましたが、2013年度の医療計画からは“精神疾患”が追加されています。精神疾患は、『国民の健康の保持を図るために特に広範かつ継続的な医療の提供が必要と認められる疾病』（医療法第30条の4 第2項第4号）として５疾病の１つに位置付けられたのです。

ストレス社会と呼ばれて久しい現在は、仕事や職場で強いストレスや不安、悩みを抱えている労働者が増えています。事実、厚生労働省が公表している「精神疾患に基づく労災請求件数」は、右肩上がりで増加。こうした状況を打破するために、企業活動でも社員を守るメンタルヘルスケアの取り組みが重要視されています。

なお、労働者のメンタルヘルス不調は、世界的にも問題視されている重要課題です。WHOとILO（国際労働機関）が公表した政策概況の『Mental health at work』では、うつ病や不安症による労働損失日数が世界で年に約120億日であり、経済損失は約１兆米ドルであると報告されています。WHOはこれを受けて『WHO Guidelines on mental health at work』（職場のメンタルヘルス対策ガイドライン）も公開。職場におけるメンタルヘルスケアの重要性を説いています。

● ストレスチェック制度の義務化

日本企業におけるメンタルヘルスケア普及の契機になったのが、2014年に改正された労働安全衛生法です。翌年から施行された同改正法により「労働者が常時50名以上在籍する事業所でのストレスチェック実施」が義務化されました。対象企業は、ストレスチェックの結果を踏まえ、職場改善や医師による指導など、メンタルヘルス不調を未然に防ぐ取り組みを行わなければなりません。

メンタルヘルス不調を予防するべく取り組みが進んだストレスチェックですが、担当者の負担増などの課題も浮き彫りになりました。そこで現在では、ストレスチェックの実施および結果データの分析業務を効率化するために、ITやクラウドサービスを導入する企業も増えています。

メンタルヘルスケアのメリットと重要性

メンタルヘルスケアの実践により、社員が心身ともに健康的に働ける環境を守れると、企業は以下のようなメリットを得られます。

• 職場の業務品質と業務効率の低下を防ぐ
• リスクマネジメントにつながる

社員のメンタルヘルスに不調が生じると、集中力・判断力が低下し、普段通りの業務遂行がままならなくなるほか、周りの社員の業務負荷を増大させる恐れがあります。メンタルヘルスケアにより社員のメンタルヘルス不調を早期に発見できれば、作業に影響を及ぼす前段階での対処が可能です。さらに、メンタルヘルス不調の原因となっている人間関係や労働環境を改善できれば、組織全体の活力向上にもつながるでしょう。

メンタルヘルス不調による脳機能の低下は、事故やミス・トラブルにつながるリスクを高めます。注意散漫を原因とするヒューマンエラーを発生させ、関係者に危害や不利益を及ぼしてしまう場合もあるでしょう。その場合、企業としての管理責任が問われ、顧客の離反や信用低下につながってしまう恐れがあります。

また、メンタルヘルスの不調から精神疾患を患ってしまうケースも少なくありません。休職者や離職者の増加は、人材流出による金銭的損失や企業イメージ悪化を招いてしまうでしょう。そのため、メンタルヘルスケアの実施は、企業経営のリスクマネジメント強化という観点からも意義のある取り組みなのです。

メンタルヘルス不調と関係の深い精神疾患

厚生労働省は、メンタルヘルス不調について、以下の通りに定義しています。

この定義にある通り、メンタルヘルス不調は精神疾患を患っている状態のみを指すわけではありません。しかし、メンタルヘルス不調がトリガーとなり精神疾患を引き起こしてしまう場合があります。そこで、メンタルヘルスと関係の深い代表的な精神疾患について紹介します。

参考：厚生労働省「みんなのメンタルヘルス総合サイト」「e-ヘルスネット」をもとに作成

うつ病	意欲低下や抑うつ気分などの精神症状とともに、不眠や食欲低下、倦怠感などの身体症状が現れる気分障害の１つ。発症の原因は定かでなく、ストレスや身体の病気などさまざまな要因で発症するとされている。治療は、薬物療法、精神療法、運動療法などがあるが、治療に進む前に休養を十分にとることも重要とされている。
パニック障害 不安障害	突発的に、動悸やめまい、吐き気、手足の震えなどの発作を起こす症状が現れる精神疾患。いつ発作が起こるかわからず、不安に苛まれてしまい、外出を避けるようになり日常生活に支障を及ぼすことも。薬物療法と精神療法を併用する治療が基本となる。
適応障害	ストレスが原因で心身のバランスを崩し、社会生活に支障が生じる症状（不安感、頭痛、不眠など）が現れる。原因となるストレスが明確な点が特徴。状況によって薬物療法が必要なケースもあるが、治療においては原因となっているストレスを軽減することが必要。
依存症	特定の行動を止められなくなるという症状が出る状態を指す。アルコール、ニコチン、薬物などの物質のほか、ギャンブルなどの行動や習慣も対象になる。本人も依存症と認識できていないケースが多いためか、患者数と治療者数に乖離が生じている。同じ依存症に悩む人々との集団精神療法や個別の精神療法など、個人に合った治療を続けることが大切とされている。

メンタルヘルスケアの進め方と注意点

ここでは、メンタルヘルスケアを適切に実践するために押さえておくべき注意点について解説します。

● メンタルヘルス不調の原因

メンタルヘルス不調を引き起こすストレス要因は、騒音や臭気などの環境的原因、持病や事故の後遺症などが引き起こす身体的原因、業務への不安や不満によってもたらされる社会的原因などさまざまです。これらが複合的・連動的に作用するケースも少なくないため、視野を広げて私生活や職場環境の多面的な問題に配慮することがメンタルヘルスケアのポイントとなります。以下の表では、メンタルヘルス不調にも関わる心理的負荷の生じる出来事を例示しています。

参考：厚生労働省『精神障害の労災認定』をもとに作成

心理的 負荷を与える出来事の例
私生活	自身のケガ・病気・妊娠・別居・離婚／親族の病気／子どもの受験／借金／騒音など
職場環境	パワーハラスメントを受けた／セクシュアルハラスメントを受けた／過剰なノルマを課された／ノルマを達成できない／長時間労働／担当する業務で多額の損失を生じてしまった／配置転換による仕事の変化に対応できない／退職を強要されたなど

● ３つの予防とは

職場におけるメンタルヘルスケアは、以下に紹介する３つの段階ごとに予防策を実施することが重要であるとされています。

参考：厚生労働省『事業場におけるメンタルヘルス対策の取組事例集』『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』、厚生労働省 岩手労働局 盛岡労働基準監督署『心の健康づくり計画（メンタルヘルス対策）』をもとに作成

一次予防：メンタルヘルス不調の未然防止
メンタルヘルス不調の発生を防ぐために、根本的なストレス要因の解決を目指す取り組み。ストレスの実態把握、職場環境の改善、コミュニケーションの改善、ストレスの知識・対処法習得などを行う。
二次予防：メンタルヘルス不調の早期発見・処置
メンタルヘルスの異変にいち早く気づき、対処するための取り組み。相談窓口の設置と相談対応、保健指導、外部専門家との連携などを行う。
三次予防：社員の職場復帰支援と再発防止
休職から職場復帰までをサポートし、メンタルヘルス不調の再発や離職を避ける取り組み。休業中のフォロー、主治医と連携した職場復帰の検討、復帰環境の整備、試し出勤制度の実施などを行う。

なお、メンタルヘルスに関する研修や、情報提供・コミュニケーションの活性化施策などを通じて、メンタルヘルス不調が起こりにくい組織作りを目指す取り組みを「ゼロ次予防」 として設けているケースもあります。

● ４つのケアとは

厚生労働省が公表した『労働者の心の健康の保持増進のための指針』（2006年策定、2015年改正）では、メンタルヘルスケア対策の基本として、以下の４つのケアの重要性を説いています。

※EAP：Employee Assistance Programの略で、社員支援プログラムのこと。外部の相談窓口としての相談対応や、専門医に取り次ぐなどのサポートを提供する。
参考：厚生労働省『労働者の心の健康の保持増進のための指針』をもとに作成

セルフケア	社員自身で行うメンタルヘルスケア。取り組みとしては、ストレス関連研修の受講、ストレスチェックの受検、個人レベルのストレスコーピング（ストレスの対処）などがある。
ラインケア	職場の管理監督者による取り組み。職場環境の実情把握、職場環境改善計画の立案、職場環境改善策の実施と評価、社員の相談対応、職場復帰支援などを実施する。
事業場内産業保健スタッフ等 によるケア	産業保健スタッフ（産業医や保健師、人事労務管理担当者、メンタルヘルス推進担当者など）による取り組み。組織全体のサポート、メンタルヘルスケアの企画立案、事業場外資源とのネットワーク形成・窓口対応などを行う。
事業場外資源によるケア	外部の専門家・専門機関と連携して取り組むメンタルヘルスケア。事業場外資源には、外部の産業カウンセラーや臨床心理士、労働衛生コンサルタント、地域産業保健センター、EAP※提供機関などがある。

３つの予防は目的による取り組みの分類でしたが、４つのケアはメンタルヘルスケア対策を実施主体別に分類しています。下図のように、４つのケアと３つの予防（およびゼロ次予防）の観点に基づく取り組みを計画的かつ継続的に実践することが重要です。

● メンタルヘルスケアの具体的な進め方

厚生労働省の『労働者の心の健康の保持増進のための指針』（2006年策定、2015年改正）では、メンタルヘルスケアの具体的な実施手順として、以下の段階に分けて解説しています。

• STEP１：教育研修と情報提供の実施
• STEP２：職場環境等の把握と改善
• STEP３：メンタルヘルス不調への気づきと対応
• STEP４：職場復帰における支援

【STEP１】教育研修と情報提供の実施

教育研修および情報提供は、全社員向け、管理監督者向け、産業保健スタッフ向けというように、メンタルヘルスケアの実施主体ごとに必要項目をカスタマイズすることが重要です。例えば、社員向けには「ストレスの予防・軽減・対処の方法」、管理監督者向けには「管理監督者の役割や心の健康問題に対する正しい態度」、産業保健スタッフ向けには「事業場外資源との連携方法」などの内容が求められます。なお、教育研修をスムーズに実施するためには、教育研修担当者の育成も必要です。

【STEP２】職場環境等の把握と改善

職場環境等の把握と改善では、「①職場環境等の評価と把握」「②職場環境等の改善」の２つを進行します。①では、管理監督者による観察や、社員へのヒアリング、ストレスチェックなどから具体的な職場環境の問題を把握します。そして②で、①で把握した問題点に対して、勤務形態や組織体制レベルでの見直しも含めた職場環境の改善を実施するという流れです。改善効果を定期的にモニタリングし、必要に応じて軌道修正するなど、継続的に取り組むことが肝要です。

【STEP３】メンタルヘルス不調への気づきと対応

メンタルヘルス不調が発生してしまった場合に備え、早期発見と対応が可能な仕組みをつくることも重要です。例えば、社員自身のセルフチェックや自発的に相談しやすい環境を整備するためには、セルフチェックの機会提供や相談窓口の設置が有効です。さらに、社員の家族に対してメンタルヘルスケアに関する基礎知識や相談窓口についての情報を提供できていると、社員本人が気付けない問題の早期発見や解決につながる可能性が高まります。

【STEP４】職場復帰における支援

メンタルヘルス不調で休業していた社員が、スムーズに職場復帰しやすくするための環境作りも重要な取り組みです。具体的には、職場復帰プログラムの策定、職場復帰プログラムに沿った体制や規定の整備、職場復帰プログラムの周知活動などが求められます。職場復帰プログラムでは、関係者の役割分担と、休業中のケアから職場復帰後のフォローまでの手順を明確にすることがポイントです。

● メンタルヘルスケアを実施するうえでの注意点

企業でメンタルヘルスケアを実施するに際には、以下の２点に注意する必要があります。

• 個人情報の保護と不利益な取扱いの防止
• 業種や職種に応じた取り組み

メンタルヘルスに関する個人情報の取扱いには細心の注意を払う必要があります。例えば、ストレスチェックのデータも重要な個人情報です。そのため、ストレスチェックのデータなど社員の健康情報を取り扱う際には、対象社員の同意を得なければなりません。加えて、産業医や産業保健スタッフなど健康情報を扱う側には、守秘義務が課されます。

また、ストレスチェックで得た情報をもとに、企業が社員に対して不利益な取り扱いをすることは禁止されています。不利益な取り扱いとは、解雇・退職勧奨・不当な配置転換・労働契約に違反する措置などです。このように、メンタルヘルスケアを進めるためには、関連する法令や契約に関しての理解が必須となります。

メンタルヘルス不調の要因はさまざまに存在するため、業種や職種に合わせて取り組みを最適化する必要があります。例えば、物流関係者やドライバーには長時間労働や顧客トラブルへの対策を、ITエンジニアであれば納期のプレッシャーやプロジェクトチーム内での人間関係などへの対策を求められるケースがあります。

適切なメンタルヘルス対策が実施されていない場合、企業の安全配慮義務違反_※が問われる恐れもあるため注意が必要です。業種や職種ごとにケアを最適化するためには、現場へのヒアリングや分析が求められ、相応にメンタルヘルスケア担当スタッフの負担が増えていることも理解すべきでしょう。

※安全配慮義務違反：労働契約法第５条で「使用者は、労働契約に伴い、 労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする」と定められている。

メンタルヘルス対策の企業事例

ここでは、効果的なメンタルヘルスケアを実践している２つの国内企業事例を解説します。

【事例①】株式会社大塚製薬工場

医薬品や機能性表示食品の製造販売を展開する株式会社大塚製薬工場は、全国および米国に事業所を構え、2,200名を超える社員を抱えています（2021年末時点）。複数の事業場があり、人数も多い同社では、各工場に総括安全衛生管理者、安全管理者、衛生管理者を設置。全部署の担当者が一堂に会する安全衛生委員会は月に１回以上のペースで開催し、情報共有の促進と組織全体の解決力向上につなげています。また、24時間365日対応の外部相談窓口「大塚製薬工場 職場のお悩み相談窓口」も設置し、精神科医と連携してメンタルヘルス不調の早期発見と対応が可能な体制を整えています。

なお、社内の産業カウンセラーは管理監督者向けのメンタルヘルス研修も担当。事例をもとにグループワークで実際の動き方を想定する研修で、メンタルヘルスケアの実践力を養成しています。さらに、全社員向けの研修としてeラーニングを導入しているほか、社内の要望に応えて発達障害に関する研修プログラムも実施するなど、教育研修の取り組みも充実させています。

【事例②】協栄金属工業株式会社

島根県雲南市で精密薄物板金加工を中心とした事業を展開する協栄金属工業は、かつて労働環境の悪化が原因で離職者が増え、人手不足から労働災害も起こしてしまうという悪循環に苦しめられていました。そこで同社は、根本の原因である労働環境を改善すべく健康経営およびメンタルヘルスケアへの取り組みを開始。メンタルヘルス相談窓口とハラスメント相談窓口を設置したほか、社内連携の取りやすい立場にある総務部長が相談役を担当し、配置転換などの対応も素早く実行できる体制を整えました。

また、ストレスチェック結果の分析から、身体的負担のほかに職場環境がストレスの要因になっていると判明すると、工場内の暑さ対策などの環境改善施策を推進。データに基づいた環境改善を進め、長時間労働の是正や離職率の低下を実現しています。結果、健康経営優良法人2022の「ブライト500」にも認定されて企業イメージの向上につながり、現在では地元以外からの見学希望者、新卒入社希望者が増加しているとのことです。

メンタルヘルス対策とIT

ストレスチェックの実施は紙ベースでも可能ですが、個人情報の保護やデータ活用を見越すと、ITやWEBシステムを導入するメリットは大きいでしょう。ITにより効率化ができれば、ストレスチェックの実施にリソースをかけるのではなく、ストレスチェックデータの活用にリソースを集中できます。面接対応や教育研修、心理的安全性の高い職場環境づくりなどに産業保健スタッフのリソースを割くためには、メンタルヘルスケアを実施するための環境整備も大切です。

NECソリューションイノベータが提供している「メンタルヘルスケアサービス」では、ストレスチェックの実施から、セルフケア、ラインケア、面接支援までトータルにサポート。法令を守りながら、メンタルヘルスケアの取り組みを効率化できます。

また「NEC 健康管理支援サービス」も活用すれば、健康診断のデータなども含めた健康関連情報を一元管理可能に。複合的な健康データを集計・分析できるほか、健康管理や保健指導に関わる事務作業の効率化も実現します。メンタルヘルスケアに関するITシステムの要件を整理する際は、視野を広げて“健康経営”の枠組みから検討するのも方法です。