ディープフェイク（deepfake）は本来、機械学習アルゴリズムの一つである深層学習（ディープラーニング）を使用して、2つの画像や動画の一部を結合させ元とは異なる動画を作成する技術である。現在、世間で言われているディープフェイクはフェイク動画、偽動画を指すことが多い。現実の映像や音声、画像の一部を加工して偽の情報を組み込み、あたかも本物のように見せかけて相手をだます方法として認識されつつある。
サイバーセキュリティの世界においてもディープフェイクが脅威として注目を集めており、2020年のセキュリティ脅威予測において、多くのセキュリティベンダーがディープフェイクの流行を挙げている。背景として、2020年に米国で行われる大統領選挙がある。2016年の同選挙では、政治家などの動画像を細工した偽物をインターネット上に拡散させる「フェイクニュース」が問題となり、世間をだます有効な手法として認識されたためである。
実際に2019年には、ディープフェイクによるサイバー犯罪被害が海外で発生している。企業のCEOに似せた音声と電話によるディープフェイク攻撃によって、その企業の傘下の幹部がだまされた事案である。この事案では上司である親会社のCEOと電話で話していると思っていたところ、サプライヤーに22万ユーロ（約2600万円）を至急送金するよう頼まれている。実際にはAIによる音声技術を利用してCEOになりすました犯罪者からのものであった。
ディープフェイクは、テクノロジーの進化によって出現した新しい攻撃手法のように見えるが、基本的には人間の心理や行動の隙を突く「ソーシャルエンジニアリング」に含まれる脅威である。CEOなどから金銭に関する急な指示がきた場合には、本人に確認を行うなどの対応が企業側にも求められている。
