環境から社会全体へ
—HDTが描く未来

ヒューマン・デジタルツイン（以下、HDT）の可能性は、環境施策の検証にとどまりません。ヘルスケアや教育、災害時の避難行動、地域のエリアマネジメントやコミュニケーション構築など、人の理解と協力が欠かせない領域に広くニーズがあると考えられます。実際海外では、生成AI（以下、AI）を用いた仮想の町や都市を構築し、人の行動や相互作用をシミュレーションする研究が行われています。

さらにNECソリューションイノベータでは 、三菱総合研究所と共同で、HDTを政策立案に活用する研究にも取り組んでいます。三菱総合研究所の但野紅美子氏は「ヘルスケアや教育、エリアマネジメントのように、社会全体で見るとやった方が良いと分かっていても、個人の納得感や行動が伴わなければ進まないテーマは多い。HDTは、そうした分野でより良い選択肢を検討するための基盤になり得る技術だ」と語っています。

一方で日室は、行動に結びつかない人を理解することにも課題があると感じています。HDTは行動に結びつかない背景を読み解く手がかりになる可能性がありますが、その実施には設計段階からプライバシー保護を組み込み、技術の利用範囲や判断のあり方を適切に定義しておくことが重要です。将来、HDTを活用していくためには、どこに使うべきか、どこには使うべきでないのかの判断軸を透明化し、社会的な理解を得ながら慎重に進めていくことが求められます。

日室は「将来は『まずHDTで試してみる』ことが、マーケティング活動や政策検討の選択肢のひとつとして当たり前になるかもしれない」と展望します。環境領域での取り組みは、その第一歩です。
HDTは、施策を実施する前に人がどのように受け止め、どのような行動につながりそうかを確かめるための手法として、今後様々な場面で活用されていくことが期待されています。