小売業向けPOSシステム「NeoSarf/POS」・機能紹介本部システム
本部システムでは、本部と店舗の間の集配信をおこないます。
各店舗の売上や入出荷・棚卸、顧客情報を、
本部はもちろん各店舗間でリアルタイムに共有することができます。
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本部システム(連結名人)
本部システムは本部から各店舗の売上・在庫・顧客情報などをリアルタイムに一元管理することができます。
ポイント
- 本部から各店舗の売上管理や在庫管理をおこなうことにより、本部や店舗スタッフの工数削減を図ることができます。
- 本部にて商品マスタ、売価マスタなど各種マスタ設定を一元管理することができます。
- 本部から各店舗の滞留在庫を把握することができ、定番商品や売れ筋商品の品切れによる販売機会損失の低減や、早期マークダウンの実施などを支援します。
本部システム機能
本部システムでは、本部と店舗の間の集配信をおこないます。
各店舗の売上や入出荷・棚卸、顧客情報を、本部はもちろん各店舗間でリアルタイムに共有することができます。
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集配信メニュー(本部)
本部システムの本部機能として、店舗集配信管理マスタのメンテナンスのほか、履歴照会、スケジューリング、環境設定などがおこなえます。
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集配信状況一覧
本部システムでは、本部と店舗間の集配信をおこないます。集配信メインや集信状況一覧画面では、店舗から売上データなどを受信した状況を確認できます。
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マスタメンテナンス
本部マスタメンテナンスでは、全店共通のほか、店舗グループ、特定店舗を指定してメンテナンスをおこなうことができます。PLUや企画・単品スケジュールなどの各種マスタ設定を本部で一元管理できます。
※店舗でのマスタメンテナンスは店舗管理(店番名人)に含まれます。 -
POS稼働状況の監視
POSシステムの稼動状況を監視します。一日のうちで刻々と変化する売上状況も随時、確認できるためスポット商品の緊急補充など、さまざまな店舗の状況に応じた速やかな対応を支援します。
※店舗でのPOS稼働状況の監視は店舗管理(店番名人)に含まれます。
店舗のリアルタイムのPOS稼働状況監視、売上照会、レポート出力
が可能
本部から、店舗のPOS稼働状況監視、各種売上照会、レポート出力が可能です。
※店舗でのPOS稼働状況の監視は店舗管理(店番名人)に含まれます。
<おもなリアルタイム監視・レポート・売上照会項目>
- POS稼働状況の監視:客数、売上点数、売上高、返品/取消点数、返品取消金額
- 売上照会:日次、月次、その他期間指定、部門別、単品別、客層別
- レポート:ABC分析レポート、リアルタイムまたは期間指定の各種集計レポート
本部システム(連結名人)機能一覧
「小売業の集配信管理に必要な以下の基本機能を標準でご用意」
小売業の集配信管理に必要な以下の基本機能を標準でご用意しております。
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環境設定
- ●集配信環境設定
- ●店舗環境設定
- ●ダウンロードモジュール設定
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緊急集配信処理
- ●緊急集配信指示
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集配信管理
- ●集信データ監視
- ●ダウンロードモジュール履歴照会
- ●ダウンロードモジュール状況照会
- ●イベントログ照会
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データ処理
- ●マスタCSVデータ作成
- ●マスタ配信データ作成
- ●集信済ファイル削除
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マスタメンテナンス
- ●店舗マスタ
- ●テーブル管理マスタ
- ●本部集配信マスタ
- ●ジョブスケジュールマスタ
- ●店舗集配信マスタ
- ●本部ジョブランチャー
- ●集配信スケジュールマスタ
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店舗状態管理
- ●店舗状態監視
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新店舗展開処理
- ●新店舗展開用配信データ作成
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本部主導配信指示
- ●Windowsサービス制御
- ●本部主導配信指示
- ●本部主導配信指示状況照会
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ソリューション
2021年10月以降、免税販売手続きの電子化が必須となります。
J-TaxFreeシステムの導入により、免税申請書類の作成に費やす時間の短縮、記入漏れや記入ミスの防止、書類不備のリスク防止を支援します。また、「NeoSarf/POS」と売上情報を連携することができます。
※J-Tax Freeシステムは株式会社J&J Tax Freeの製品サービスです。
ユニファイドコマースは、オンライン・オフラインの垣根を超えて、顧客体験価値の向上を目的とするマーケティング手法です。NECはお客様一人ひとりの心をつかむ購買体験(ユニファイドコマース)の実現をICTの利活用により支援します。
小売業向けPOSシステム
小売業向けPOSソリューション「NeoSarf/POS」は、店舗運用に必要な機能をパッケージでご提供します。特にPOSレジシステムはNEC製POS専用機以外にも他社POS専用機・PC・タブレットにも対応。これにより、M&Aなどによる統合・合併時、ハードウェア老朽化時でも一つのPOSソフトウェアで管理が可能になるため、IT資産管理業務の効率化を支援します。