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キャリア自律への取り組み

基本方針

NECグループでは、事業環境や人・働き方の変化に対応し、グローバル競争を勝ち抜くために、「ジョブ型人材マネジメント」を導入しています。「ジョブ型人材マネジメント」は、社員一人ひとりのキャリアオーナーシップ(自律)を土台としたマネジメントであることから、私たちは今後更にキャリアオーナーシップ(自律)を高め、実践していくことが必要であると考え、キャリア自律に取り組んでいます。

活動内容/活動実績

1.スタートアップシリーズ(若手社員向け初期キャリア形成支援)

新卒入社~5年目までを「初期キャリア期間」とし、キャリア関係のプログラムを集中的に展開し、着実に若手社員のキャリア形成支援を図っていきます。

実績は下記のとおりです。

  • 2019年度よりセカンドスタートアップ、2021年度よりファーストスタートアップ、コーチング制度を導入

  • コーチング制度の入社5年目社員は、2023年度より導入

ファーストスタートアッププログラム

入社1年目社員にキャリアに関する基礎教育を実施。

  2022年度 2023年度 2024年度
新入社員 496 547 469
単位:人
セカンドスタートアッププログラム

入社2年目社員とその上司に対して、キャリアをテーマとした対話を行えるように研修を行い、若手社員と外部キャリアコーチ、若手社員と上司でキャリア面談を実施。

  2022年度 2023年度 2024年度
入社2年目社員 454 471 510
単位:人
スタートアップコーチング制度

入社3~5年目の社員がキャリアについて考えらえることを目指し、外部キャリアコーチによる面談を実施。

  2022年度 2023年度 2024年度
入社3年目社員 345 83 87
入社4年目社員 251 69 67
入社5年目社員 44 52
単位:人
コーチング制度は、2023年度より任意参加研修
スタートアップサポーター制度

入社~2年目の社員一人ひとりに対して、極力年齢が近い先輩社員をサポーターとしてアサインし、声がけや悩み相談を中心に業務支援や職場への順応支援を行う。

シニア向け(プロアクティブキャリア研修)

定年(60歳)前の58歳時点でのプロアクティブキャリア研修を実施し、定年後を見据えた今後のキャリアを考える機会を提供しています。

  2022年度 2023年度 2024年度
58歳に達する社員 432 462 388
単位:人

2.NEC Growth Careers(人材公募制度)

「NEC Growth Careers (略してNGC)」は、社員とポジション(キャリア機会)とのマッチングを図る仕組みです。
「NEC Growth Careers」のプラットフォーム上に社員個人の「職務経歴」と組織が募集する「募集ポジション」を公開し、NECグループ内のジョブをマッチングすることで、社員のキャリア形成・満足度向上と、会社と組織の競争力・実行力を強化します。

3.1on1

上司と部下で月に1回以上定期的に対話をする「1on1」は、2020年7月よりスタートし、全社員の公用語として定着しています。
現在では、将来のキャリアについての対話や、目標達成を促すコーチングにも積極的に取り組み、社員への成長支援に重点をおいたコミュニケーションへと進化を進めています。
継続した研修、1on1での実践を通じて、さらなる上司の面談スキル向上を図っていきます。

2024年度の実績は以下の通りです。

  • 新任管理職向けに1on1研修実施
  • 全組織長向けにコーチング研修を実施
  • 1on1に対する年間を通した1on1のテーマ、コミュニケーション手法を整理したサイトオープン
  • 1on1の場を活用した「My Way1on1※」の実施

※ My Way(自分の人生における志)を共有し、上司部下間でよりよいキャリアにつなげるための対話

4.私のキャリア

本システムは、キャリア自律の実現に向け、社員一人ひとりの情報を一元管理し、見える化した社内システムです。
参照できる項目は以下の通りです。

  • 所属部署/役職の履歴
  • 研修受講歴/保有資格
  • 経験プロジェクト
  • 専門性/保有スキルの発揮状況 など

自身の情報を参照することで、社員は見える化された情報をもとに、上司と相談しながら、現状の棚卸や将来像の設定をすることが可能です。
また、生成AIとの対話を通じて、自身のキャリアやスキルを整理できる「わたキャリAI」も展開しています。
上司は部下の情報も参照することができるため、部下のキャリアオーナーシップ醸成や効果的な育成に向けて、1on1等のコミュニケーションの場での活用をすることが可能です。
以上のように、様々なシーンで社員のキャリア自律実現に向けた活用を推進しています。