ウェルビーイングとは?ビジネスにおける意味や企業事例を解説 | NECソリューションイノベータ

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コラム

ウェルビーイングとは?
ビジネスにおける意味や企業事例を解説

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更新 : 2024.04.23(公開:

身体的・精神的・社会的に良好な状態であることを示すウェルビーイング。昨今のビジネスシーンにおいて、社員の幸福度が企業の生産性向上や価値向上につながると言われ、注目を集めている概念です。本記事では、ウェルビーイングを測るための指標やウェルビーイング経営を推進するメリット、各企業の取り組み事例などについてわかりやすく解説します。

INDEX

ウェルビーイングとは?

ウェルビーイング(well-being)とは、身体的・精神的・社会的に良好で満たされた状態にあることを示す概念で、直訳では「幸福」「健康」「福祉」を意味する言葉です。世界保健機関(WHO)が1948年に発効した世界保健機関憲章では、『Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.(健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあること)』とされています。

また、厚生労働省は雇用政策研究会報告書の中で、ウェルビーイングを『個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する概念』と定義しています。

主観的ウェルビーイングと客観的ウェルビーイング

ウェルビーイングには、「主観的ウェルビーイング」と「客観的ウェルビーイング」の2つの側面があります。主観的ウェルビーイングは、「個人の幸福感」や「人生の充実度」など自己評価によって把握されます。客観的ウェルビーイングは、GDPや平均寿命、労働時間など統計データに基づき測定されます。

ウェルビーイングとほかの言葉との違い

●「ウェルフェア」との違い

ウェルフェア(welfare)とは、福祉や福利、幸福を指す言葉で、ビジネスの領域ではおもに「福利厚生」の意味合いで使われています。福利厚生には、例えば社会保険や家賃補助、通勤手当、社員食堂などがあります。ウェルビーイングと意味が似ていますが、ウェルビーイングが「目的」を示すのに対し、ウェルフェアは「手段」として用いられることが多いでしょう。

●「ウェルネス」との違い

ウェルネス(wellness)とは、「よりよく生きようとする生活態度」を意味する言葉です。1961年に米国の公衆衛生医ハルバート・ダン氏が、従来の健康(health)と区別する目的で新たな健康観として提唱しました。ウェルネスは身体だけではなく、心身ともに健康で活き活きとした人生を送ろうとする取り組みや姿勢を含んでいるのが特徴。ウェルビーイングは、心身の健康に加え社会的にも良好な状態を指す言葉であることから、ウェルネスと比べてより広範な視点で健康を捉えた概念と言えるでしょう。

●「ハピネス」との違い

ハピネス(happiness)はウェルビーイング同様に幸福を意味する言葉ですが、ニュアンスが異なります。「瞬間的」に幸福を感じている心理状態を指すのがハピネス、「持続的」な幸福の心理状態を指すのがウェルビーイングです。

ウェルビーイングを測定する代表的な指標

ウェルビーイングを測る指標はいくつかありますが、次の3つが代表的な指標です。

ギャラップ社によるウェルビーイング5つの要素

ウェルビーイングを測定する指標として、世界最大級の世論調査企業である米国ギャラップ社の提唱した「5つの要素」が有名です。同社は世界150カ国で調査した結果、下記の5つの要素を導き出しました。

ギャラップ社によるウェルビーイング5つの要素

①Career Wellbeing(キャリア ウェルビーイング)

キャリアの幸福度。ここでいうキャリアとは、収入を得るための仕事だけに限らず家事、育児、勉強など生活の側面も含んだ働き方や生き方です。

②Social Wellbeing(ソーシャル ウェルビーイング)

人間関係に関する幸福度。家族や友人、職場の同僚など、周囲の人達と良好な人間関係を築けているかどうかを指します。

③Financial Wellbeing(フィナンシャル ウェルビーイング)

経済的な幸福度。収入を得る手段があるか、納得し満足する生活が送れているか、資産管理できているかなどです。

④Physical Wellbeing(フィジカル ウェルビーイング)

心身の幸福度。自分が思うような行動を不自由なく実行できる健康状態が理想的です。

⑤Community Wellbeing(コミュニティ ウェルビーイング)

地域社会やコミュニティでの幸福度。地域や家族、職場、学校など所属するコミュニティにおいて、周りの人達とつながっている感覚があるかなど。

ウェルビーイングの構成要素「PERMA理論」

ウェルビーイングの指標として「PERMA理論」もよく知られています。PERMA理論は「ポジティブ心理学」を提唱した米国の心理学者マーティン・セリグマン氏が2011年に考案しました。同氏はウェルビーイングの構成要素は、次の5つの要素が関係していると定義しています。

ウェルビーイングの構成要素「PERMA理論」

①P:Positive emotion(ポジティブ感情)

嬉しい、面白い、楽しい、感動、感激、感謝、希望など

②E:Engagement(物事への関わり)

関り、没頭、没入、熱中、夢中、ワクワクなど

③R:Relationship(豊かな人間関係)

つながり、協力、援助、与える、支えるなど

④M:Meaning(人生の意義や目的)

人生の意義、意味、目的、長期的視点、社会貢献など

⑤A:Accomplishment(達成感)

達成、成果、目標、自己効力など

PERMA理論では、以上の5つの要素を満たしている人は幸福であるとしています。

世界幸福度ランキング

国連機関の「持続的な開発ソリューションネットワーク(SDSN)」が毎年発表している世界幸福度ランキングも、ウェルビーイングの代表的な指標の1つです。世界各国の住民の幸福度を調査し、定量化。幸福指数としてランク付けし、「世界幸福度調査(World Happiness Report)」として発表しています。具体的には次のような項目を数値化して順位を決定しています。

  • 一人当たりの国内総生産(GDP)
  • 社会的支援(Social support)
  • 健康寿命(Healthy life expectancy)
  • 社会的自由(Freedom to make life choices)
  • 寛容さ(Generosity)
  • 汚職の無さ・頻度(Perceptions of corruption)

ほかにも、国の発展と国民のウェルビーイングを測る「GDW(Gross Domestic Well-being)」という新たな指標が注目されています。近年、世界各国の経済成長を示す指標「GDP」では、その国の豊かさを十分に評価できていないという見方が広がっているためです。国の豊かさを測る指標においても、国民のウェルビーイングという観点が重要視されています。

デジタルウェルビーイングとは

デジタルウェルビーイングとは、健康や生活の質を向上させるためにスマホやPCなどのテクノロジーと適切な付き合い方をしようとする取り組みです。2018年5月にGoogleが、同社のスマートフォンAndroidの設計にデジタルウェルビーイング機能を取り入れると発表し、認識されるようになりました。

スマートフォンやPCが普及し、生活の中でデジタルデバイスを長時間使用するのが当たり前となった昨今、集中力の低下やメンタルへの悪影響などが問題となっています。そうした背景から、デジタルウェルビーイングという考え方が注目されるようになったのです。

Googleが開発したスマートフォンでは、スマホやアプリの利用時間や頻度などをダッシュボードで見える化。利用時間の上限が設定できるようにするなど、デジタルウェルビーイング機能が搭載されています。また、AppleではiOS12から「スクリーンタイム」や「集中モード」などのデジタルウェルビーイング機能が搭載。ビジネスチャットのslackは既読表示をしないなど、サービス・プロダクト提供社でもデジタルウェルビーイングが広がってきています。

ウェルビーイングを考える上で、テクノロジーとの適切な付き合い方であるデジタルウェルビーイングも大変重要です。

ビジネスでウェルビーイングが注目される背景

ビジネスにおいてウェルビーイングが注目されている理由や背景を解説します。

多様性を重視する価値観

近年、ビジネスにおいてダイバーシティの重要性が加速しています。人種・性別・価値観などさまざまに異なる属性を持った人々がビジネスの場で共存する時代となりました。そうした多様な価値観や異なるバックグラウンドを持つ人材が共存し、個々の活躍を促すためには、ウェルビーイングが重要です。企業が多様な人材や価値観を受け入れ尊重することで、イノベーションにもつながることが期待されます。

また、社会的にも価値観が多様化している昨今、従来の価値観に縛られていると顧客や社会的なニーズに応えられない恐れもあります。社内外において、関係する相手のウェルビーイングについて観点を持つことが重要です。

人材確保への対応

近年、日本では少子高齢化による労働力人口の減少や人材流動性の高まりから、各企業において人材確保がますます難しくなってきています。そのような中、ウェルビーイングを重要視し推進している企業は採用市場において優位性が高まり、人材が集まりやすくなるでしょう。また、ウェルビーイングを自社に取り入れることで社員満足度が向上し、長く働き続けたいというモチベーションへの寄与が期待できます。

働き方の変化

2019年4月から始まった「働き方改革」では、多様で柔軟な働き方を選択できる一億総活躍社会を実現するために、長時間労働の防止や高齢者の就業機会の拡大、非正規社員と正社員の格差是正などの取り組みが国を挙げて進められています。企業としても多様な働き方を実現する環境整備を行う必要があります。

また、テレワークが常態化した昨今、コミュニケーション不足などから精神面での不調やストレスを抱える社員も現れました。こうした働き方の変化に企業として対応するには、ウェルビーイングの視点が必要不可欠と言っても過言ではありません。

SDGsの取り組み

ウェルビーイングの考え方を取り入れることは、SDGsの17の目標の一つである「GOOD HEALTH AND WELL-BEING(すべての人に健康と福祉を)」の実践と言えます。SDGsとは、Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の略で、2015年9月に国連サミットで定められた「2030年までにみんなで達成すべき」世界共通の目標です。今後の社会では、SDGsへの取り組み方が顧客や投資家からの重要な評価指標となるため、企業は社員やステークホルダーのウェルビーイングを重視した経営を行うことが求められます。

ウェルビーイングを企業に取り入れるメリット

ウェルビーイングを企業に取り入れるおもなメリットは、次の点が挙げられます。

離職率低下、優秀な人材の確保

自社にウェルビーイングを取り入れ、多様な働き方が可能になることで、離職率の低下が期待できます。社員一人一人が自分に合った働き方を選択し、心身ともに健康に働ける環境を提供できれば、安心して長く働き続けてもらえるでしょう。また、ウェルビーイングに積極的に取り組む企業として認識されれば、企業のイメージアップにもつながり、優秀な人材の確保にも有利に働きます。

生産性の向上

ウェルビーイングに積極的に取り組むことで、社員の心身の健康度合いや業務へのモチベーションが高まります。やりがいに留意することで、ワーク・エンゲージメントの向上も期待できるでしょう。ワーク・エンゲージメントが向上すれば、社員一人一人のパフォーマンスが上がります。組織全体として生産性が向上すれば、業績アップも見込めるでしょう。

企業価値の向上

ウェルビーイングに注力することは、経済産業省が推奨する「健康経営」の促進にもつながります。同省は健康経営を「従業員等の健康保持・増進の取組が、将来的に収益性等を高める投資であるとの考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践すること」と定義。健康経営に優れた上場企業を「健康経営銘柄」として選定するなど、健康経営に積極的な企業が社会的に評価され、企業価値が向上する取り組みを行っています。

また近年、Environment(環境)、Society(社会)、Governance(ガバナンス=企業統治)に配慮している企業を重視して投資する「ESG投資」が世界規模で拡大してきています。中でもSociety(社会)には、労働環境の改善・女性活躍の推進などが含まれており、ウェルビーイングに重なる視点が多々あります。

ウェルビーイングに向けた政府や企業の取り組み

ウェルビーイングに関して、政府や企業も様々な取り組みを始めています。日本政府では、岸田文雄首相が「新しい資本主義」を提唱。その中には「人的資本」「人」への投資も含まれており、ウェルビーイングを一層重視し、経済的な利益だけではなく、人を大切にしようとしています。包括的なウェルビーイングを重視する日本政府の姿勢は、企業や組織へも影響を与えています。

企業では、ウェルビーイングが評価される世の中をつくろうと2021年に企業コンソーシアム「Well-being Initiative」が創設されました。目的は、ウェルビーイングという概念と新指標を、これからの時代の社会アジェンダにすること。公益財団法人 Well-being for Planet Earthと日本経済新聞社、NECソリューションイノベータなど25社(2024年2月現在)の企業が参画しています。

ウェルビーイングを実践する企業事例

ウェルビーイングを実践する企業は取り組みの観点が異なり、大きく分けると「社員・社内向き」「お客様・外向き」「全方位・ステークホルダー向き」の3方向に分けられます。ここでは、それぞれの企業事例を6つご紹介します。

●Google:心理的安全性を高め生産性の高いチームに(社員・社内向き)

ウェルビーイングに積極的に取り組んでいる企業として知られているGoogle。日経BP社が2022年10月に発表した「第3回ESGブランド調査」において、「社員のウェルビーイング(幸せ)を意識した経営をしている」の設問で1位を獲得しました。Googleはウェルビーイングに関するさまざまな施策を実施していますが、その中でも特に有名なのが下記です。

  • 心理的安全性(プロジェクト・アリストテレス)
  • 1on1
  • ピアボーナス
  • 20%ルール

心理的安全性とは、対人関係でリスクをとるような言動をしても非難や罰を受けることがない状態のこと。心理的安全性が確保できれば、社員の精神的な幸福度が向上するでしょう。1on1とは、1対1で行う面談のこと。従業員とマネージャーが業務への取り組み方や悩み、今後の目標などを話し合います。社員同士が定期的に面談を行うため、心理的安全性を高められます。ピアボーナスとは、仲間内(peer)の報酬(bonus)という意味で、社員同士が感謝の言葉を伝え承認し合うとともに、社内ポイントなどを送り合う取り組みです。この制度により、社内のコミュニケーションが活発になるだけなく、社員のモチベーションも高まったと言います。また、20%ルールも広く知られた取り組み。業務時間の20%を新規事業立案などの自分のやりたいプロジェクトに充ててよいとする制度により、GmailやGoogleマップといった現在のデジタルインフラサービスがいくつも生み出されました。

●パーソル:はたらいて、笑顔になれる社会へ(社員・社内向き)

「テンプスタッフ」や「doda」をはじめとした、はたらく人の多様な未来を支援するサービスを展開しているパーソルグループ。はたらくことを通して、その人自身が感じる幸せや満足感を“はたらくWell-being”と定義し、「はたらいて、笑おう。」を実感できる社会を目指しています。

  • グローバル調査
  • はたらく人の幸福学プロジェクト
  • Well-beingサーベイ
  • ゲームワークショップ

パーソルは2020年より、日本と世界150カ国を対象に“はたらくWell-being”の調査を開始し、21世紀の指針となるデータを共有。また、パーソル総合研究所では、慶應義塾大学の前野隆司教授と「はたらく人の幸福学」の共同研究を行っています。人と組織の現状を把握するためのWell-beingサーベイにより職場の課題解決を促進したり、自分と他者の「はたらく幸せ/不幸せ」を体感しながら職場での実践に結びつけるワークショップを開催したりしています。

●サイボウズ:一人ひとりが多様な個性を持っている(社員・社内向き)

グループウェアやコンサル・研修プログラムなどのサービス・製品を提供しているサイボウズでは、15年以上前からウェルビーイング向上の取り組みを行っています。

  • チームワークMeetup
  • 心理的安全性
  • 1on1
  • ボトムアップ

サイボウズでは、「一人ひとりが多様な個性を持っている」という前提のもと、平等ではなく公平を重視して、ボトムアップで社員からの声を元に人事制度をつくっています。2005年頃は離職率が28%だったサイボウズが、ウェルビーイング向上を目指し、社員との対話を重視して改善を続けた結果、離職率が1桁台となりました。心理的安全性を高めるため1on1の実施や、ほかの企業の方やチームワーク総研コンサルタントと対話できるチームワークMeetupなどを通し、社員の幸福度向上を進めています。

●住友生命:一人ひとりのよりよく生きる=ウェルビーイング(お客様・外向き)

生命保険業の住友生命は、2030年に向けて策定したビジョンにおいて、『ウェルビーイングに貢献する「なくてはならない保険会社グループ」』を目指しています。

  • 中学生・高校生年代への教育支援
  • 大学講義への講師派遣
  • スミセイアフタースクールプロジェクト
  • スミセイ”Vitality Action”

将来世代と共に育つ取り組みとして、中学生や高校生年代への教育支援や大学の講師派遣を行っています。また、スミセイアフタースクールプロジェクトでは、学童保育や放課後子ども教室などを利用する子どもたちに、出張授業を行ったり、すごろくやペーパークラフトを提供したりしています。スミセイ”Vitality Action”では、大切な人と一緒に運動できるイベントを開催。親子スポーツイベントや大切な人と走るランイベントを日本全国で行っています。さらに、一人ひとりの生き方に寄り添う姿勢を言葉に込めた企業CMを制作し、お客様自身にとってのウェルビーイングを考えるきっかけをつくっています。

●トヨタ:ミッションは「幸せの量産」(全方位・ステークホルダー向き)

自動車の生産・販売企業からモビリティカンパニーへと変革するトヨタ。経営理念のトヨタフィロソフィーを新たにし、ミッションに「わたしたちは、幸せを量産する」を掲げ、ウェルビーイングを追求する積極的な姿勢を示しています。

  • 「幸せの量産」をミッションに
  • 健康第一の会社
  • パートナーロボットの研究

ミッションについては、2020年11月のトヨタ自動車中間決算の説明会において、豊田章男社長自ら「私たちの使命は世界中の人たちが幸せになるモノやサービスを提供すること、幸せを量産すること」と説明しました。社内に向けては「健康第一の会社を目指す」と経営トップが宣言し、企業全体で健康作りに取り組み、健康経営優良法人の認定を受けるなど結果を出しています。また、アプリを使った肩こり解消チャレンジや健康レッスンの受講推奨などの具体的な施策も実施。仕事以外の時間を楽しむよう、ワークライフバランスの推奨も行っています。さらに社外に向けては、高齢者や身体の不自由な方を支援するパートナーロボットの研究なども行っており、多方面のステークホルダーへ向けたウェルビーイングの実現を目指しています。

●NECソリューションイノベータ:3つのウェルビーイングを一体に(社員・社内向き)

「健康経営優良法人2024」において「健康経営優良法人ホワイト500」に認定されたNECソリューションイノベータでは、健康経営(Well-being経営)に取り組んでいます。「個人」「組織・チーム」「会社」の3つのウェルビーイングが一体となり、幸せやワクワクを持続的に感じられる状態の実現を目的としています。

  • 心身のコンディション(Health Promotion)
  • 働き方・働きやすさ(Smart Work)
  • 働きがい・成長(Career)
  • 会社風土(Culture)

同社では、社員一人ひとりの健康リテラシーを高めることが重要と考え、健康行動を習慣化してもらうための「健康ミッションアプリ」を自社開発したり、健康診断の将来予測ができる「NEC 健診結果予測シミュレーション」を活用したりしています。現状の生活を続けた場合のリスクシミュレーションなどにより、健康課題のある社員に行動変容の働きかけをしています。

さらに、リモートワーク環境での勤務状況を把握しやすくするために「働き方見える化サービスPlus」を活用し、チームメンバーと互いの状況を共有しながら業務に取り組んでいます。そのほか、外部講師を招いた健康増進イベントや有識者によるウェルビーイング勉強会なども開催し、社員の健康作りのサポートも行っています。

ウェルビーイングを自社で実践するには

先述した事例のように、ウェルビーイングについて各社さまざまに取り組んでいます。有用な取り組みと理解したもののいざ自社に取り入れようとした場合、どのようにすればよいか戸惑うこともあるでしょう。NECソリューションイノベータでは、次のような方針でウェルビーイングを実践することをおすすめします。

「個人」と「チーム」のウェルビーイングを高める

「個人(各社員)」と「チーム」を起点に、それぞれのウェルビーイングを高めることがポイントです。「個人」においては、顧客や会社・チームへの貢献を実感でき、自身が中長期的に成長できることがウェルビーイングにつながります。「チーム」においては、個人の特性を踏まえたチーム構成で、かつチームに裁量権があることがウェルビーイングにつながると考えます。個人とチームに心理的安全性が築かれていて、自社のパーパスが共有され、個人の業務とのつながりを実感できればウェルビーイングは自ずと高まるでしょう。

「個人」と「チーム」のウェルビーイングを高める

このような環境を作り出したならば、個人のエンゲージメントやチームのパフォーマンスが向上し、顧客に良い効果をもたらすと期待できます。顧客の成功や社会への価値提供がなされ、会社の成長の循環が続くでしょう。では、こうした環境を作り出すにはどうすればよいのでしょうか?

デジタルツール活用でウェルビーイング活動を推進

企業がウェルビーイングを実践する際にカギとなるのが、デジタルツールの活用です。デジタルツールを上手に活用することで、ウェルビーイング活動を効率的に推進できます。NECソリューションイノベータでは、個人とチームのウェルビーイングが高まる環境作りを、2つの基盤と6つのソリューションで支援しています。

NECソリューションイノベータは「チームマネジメント」「コミュニケーション」「自律マインド」「ヘルスケア」「働きがい」「経営参加」といった6つのソリューションを、働き方の変革やデータマネジメントの基盤と組み合わせ個人とチームのウェルビーイングが高まる状態を作ることで、企業のウェルビーイング活動をサポートします。

個人とチームの達成すべき状態を2つの基盤と6つのソリューションで支援

まとめ

今や多くの企業が経営戦略の一つとして積極的に取り組みを行っているウェルビーイング。社員に健康で長く活き活きとモチベーション高く働いてもらうためには、個人のみならず組織全体のウェルビーイングを高めることが不可欠です。デジタルツールを活用し個人とチームのウェルビーイングが高まる環境作りができれば、企業に大きなメリットをもたらします。ウェルビーイング経営を効果的に推進したいとお考えの企業は、豊富な導入実績のあるNECソリューションイノベータにぜひご相談ください。

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